40代からの転職に失敗しないための転職術

40代が転職に失敗する典型的な特徴を教えます。転職が失敗して絶望している中高年の多くが、転職市場の背景を学ばずに行動を開始してしまっています。人材紹介会社に断られないためには?ハローワークの有効な活用法とは?40代の履歴書はどのように書けばよいのか?自己PRできるネタがない場合はどうすればよいのか?等具体的に説明しています。

40代からの同業種転職が失敗して絶望する典型的な特徴

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転職支援をしている総務人事歴12年の斉藤です。

 

1000人以上規模の大企業から、100人未満の中小企業へ転職を果たした岩田さん(40歳)

 

40代で大企業から中小企業への転職は驚きの連続

転職してまず驚いたことは、アシスタントがほとんどいない状態で、営業マンがほとんどの庶務業務を兼務し営業・提案・契約・請求などの経理処理を行っているということでした。

 

これではさすがに非効率だと考えた岩田さんが、事務系社員を増やそうとした矢先

社長に「 コストをこれ以上増やしたくはない 」と言われたそうなのです。

 

アシスタントがいる・いない、どちらの方が効率が良く、最終的に成果が出るかということを社長に説明、説得する必要があり従来のメンバーもそういった点には認識していたものの、そう簡単に社長が納得してくれないだろうと諦めているなど、新卒者の場合は、更に、これが普通だと思っているようでした。

 

会社組織を拡大するにあたっては、分業が必要だと社長は理解して、より大きな組織にいた岩田さんをヘッドハンティングしたはずでしたが、やはり実務に落とし込む段階で、リーマンショックのときの恐怖から事務社員を増やそうという意思決定ができないようでした。

 

そこで岩田さんは、社内を一気に特化するのではなく、お試しで小規模に分業をはじめ、その効果を検証しつつ、良い結果に終わった箇所から徐々に全社へ広げていくという戦法をとることにしたようです。

 

結果として大手企業がもっている分業化、仕組み化していくことで効率をあげ、成果をだしていく組織作りに貢献することができたようです。

 

社長のみならず、同僚、部下からも信頼され、1年半後に正式に部長職に就任することとなったのでした。

 

同業同種における40代転職者に求められるのは即戦力

同業種転職の場合、転職先の企業が期待しているのは、「 即戦力である 」ことがほとんどです。

 

技術職の中でも、特殊な技術を持っている方については、同業種への転職を完全に禁止するなどの特殊な契約を現職の企業と結んでいる方がいらっしゃるのではないでしょうか?

 

このような方についていえば、契約書に署名をしているからには競合他社への転職は控えるべきでしょう。

 

同業同種への40代からの転職は危険がいっぱい

もし転職してしまった場合は、訴訟を起こされるリスクさえあるからです。

 

実際のところ、周囲で競合他社に転職して、訴訟になったというケースを聞いたことはありませんが、競合他社に転職をすると告げたことで、その本人を誹謗中傷する嫌がらせの手紙を受け取ったというケースを聞いたことはあります。

 

また、会社を辞め、競合企業を設立した元従業員に対して探偵を雇い、調べ上げ

「 いま法律家と相談しているのだけど、顧客を奪っていくようなことをしていいのか? 」などとあれこれ問いただしたり

「 あの人とつきあってはいけない 」という旨の全社メールを社長が送ったというケースも過去にありました。

 

一方でほとんどの方は、そこまでの機密情報を持っていないはずですし、そのような契約も結んでいないことかと考えます。

 

しかし、会社としては競合他社に転職されれば、自分たちの戦力はマイナスになり、ライバルがプラスになりますので、それをさせないように競合他社への転職を禁じる趣旨を社員に話しているケースがよくあるのです。

 

とはいっても日本には職業選択の自由がありますので、一般の社員の方については、大きな問題はないと考えています。

 

ただそのときに、現職の会社で付き合いのあった全ての顧客を自分の転職と同時に転職先に連れてきてしまったなど、明らかに会社に損害を与える行為を率先して自ら行ったとなると、法律的な問題もさることながら

「 あの人のやり方はどうなのだろう 」

と取引先や同業界などから恐れられることも当然あることでしょう。

 

このあたりは、個人の生き方、考え方の問題になってきてしまいます。

 

日本人の場合、多くの人がアメリカやヨーロッパや他のアジアと比べて、義理堅く、現職に対して非常に高い忠誠心を持つ方が多いと私は考えます。

 

この点が日本人の良さである反面、もしかするとグローバルスタンダードではない考え方でもあるなと感じることがあります。

転職に関してはまだまだ他の国と比べて否定的で、採用についてもまだまだ新卒採用中心の会社も沢山あることからも明らかなのです。

 

非常に国内的な業界については、日本風の考え方で動いたほうが良いでしょうし、反対にグローバル社会に晒されている業界であれば、考え方を少し変えていく必要もあるのかもしれないのです。

 

そうは言っても気づいてみれば、どの業界もかなりグローバル化してきており、国際競争にさらされています。

ますますどの企業からも声がかかる人になっていく必要があるのです。